ホンダが、二輪全車種の値下げに踏み切るのは、数年おきの全面改良時などに高機能化や環境対応を強化し、車両価格を引き上げてきた販売方法を、デフレの長期化で見直さざるを得なくなったことを意味する。

　二輪各社は２００６～０８年に、二輪車の排ガスに含まれる一酸化炭素（ＣＯ）や窒素酸化物（ＮＯｘ）などの排出規制が強化された際に、燃費を向上させる電子制御式の燃料噴射装置を搭載し、排ガス浄化装置の性能を高めた。

　この時も、二輪各社は、上昇した生産コストを販売価格に上乗せした。ホンダの場合、販売価格は規制強化前より１～２割高くなった。ホンダは、この大幅な値上げが二輪車の販売低迷に拍車をかけたとみて、値下げの目標価格を２０００年に設定した。

　しかし、２０００年当時の国内の二輪車市場は、すでに大幅に縮小していた。デフレ経済下で「二輪復権」を果たすには、値下げだけでは不十分との見方もある。

　すでに自動車では、消費者の低価格志向を受け、ハイブリッド車（ＨＶ）や電気自動車（ＥＶ）などの環境対応車で価格競争が進んでいる。

　トヨタがＨＶ「プリウス」の現行モデルである３代目を発売する際、ホンダのＨＶ「インサイト」に対抗するため、装備などを充実させたのに最低価格では２代目よりも安い設定にする価格破壊が起きた。

　二輪業界では、夏以降、環境性能をうたう「電動バイク」が市販され、ハイブリッドバイクの開発も進んでいる。こうした「エコバイク」をきっかけに、バイク愛好家のすそ野を広げられるかどうかが、「復権」のカギになりそうだ。　（読売新聞）

引用：ｈttp://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20100704-00000422-yom-bus_all